2020年はIT化がほぼ完了しているでしょう。
20世紀後半から始まった情報化の波は、2010年代に入り急激に加速し、ここに来て最終段階に入ります。“情報の時代”が本格的に幕を開けます。生活情報や生体情報まですべてが自動にデータ化され、そのすべてに誰もがいつでもアクセスできるようになります。東京オリンピックも開催される2020年。そんな時代にどんなライフスタイルを築いているのか?IT化が完了することで訪れる産業構造の一大変革にどう対応していくべきか注意が必要です。


・予報01:家族の単位が変わる

自存型社会から共生型社会へ

自存型社会から共生型社会へ(未来予報研究会)

2015年に世帯数がピークを迎え減少していきます。自分の家族や自分だけで解決できた問題も、血縁や会社、世代を超えてつながり、補完し合って解決していく必要がでてきます。“家族”の意味が血縁を超えた概念になっていくでしょう。
また、産業の主流が製造業からIT・サービス業へとシフトして、能力や時間的な余裕のある人から、ひとつの職種/ひとつの会社で働くことにとらわれなくなっていきます。週3午前中のみメインの会社に出社し、残りは遠隔作業とNPOなどの別の活動に取り組む人も多くなるでしょう。少子高齢化の影響を受け若手労働力として外国人の受け入れも盛んになるでしょう。

・予報02:お金も心も体もすべて仮想化される

仮想通貨のひとつとして2013年に有名になったBitcoin、皮膚に直接貼り付け脈拍数、体温、紫外線吸収量などを計測してくれるBiostamp、ヘッドギアとネットを介して脳間通信でコミュニケーション…など、夢物語ではなくもう実際にプロジェクトとして、目に見える形で表れています。簡単に自分の情報をログ化、データ化できる時代がやってきます。現実世界だけでなく、仮想化されたヴァーチャルの世界を同時並行で生きる人、別人格として生きる人など個人の多様化が始まっています。

・予報03:地域の単位も変わる/国民大移動!?

現在検討されている道州制の導入。現在の47都道府県をもっと大きなくくりにして、10程度の「道」または「州」に再編成することが考えられています。メリット/デメリットについての議論がなされていますが、もし仮に道州制が導入されれば、より自分に最適な自治体へ移動する人たちが増えてくるでしょう。
ひとつの職種/ひとつの会社で働くことにとらわれず、さらに在宅テレワークを中心とする人たちが増えれば、どこにいても仕事ができるので定住や所有の概念がさらに薄まり、マンションよりはトレーラーハウスをという人たちも増えてくるかもしれません。さまざまな要因から国民大移動が起きることも考えられます。

9道州の例 道州制 – Wikipedia
出典:ja.wikipedia.org